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将来に大きく差がつく!「複利」の力!

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皆さんは「複利」という言葉を聞いたことがありますか?アインシュタインが「人類最大の発明」「宇宙で最も偉大な力」と呼んだことでも有名な「複利効果」は、資産運用を効果的に行う上で欠かせない考え方で、運用期間が長くなるほど効果が大きくなります。

資産を運用していく上で、絶対に欠かせないのが「複利」の力です。この「複利」をどう運用に活かすか次第で、将来の資産が大きく分かれるといっても過言ではありません。

今回は考え方の基本となる単利と複利の違いや、複利運用による運用シミュレーションをご紹介します。将来の運用成果に大きな差が出る「複利効果」について理解を深めていきましょう。

こんな差が出る複利運用!

「複利」とは「元本とその元本につく利息の両方に、新たな利息がつくこと」です。逆に「元本のみに利息がつくもの」を「単利」といいます。

たとえば、元本100万円を利率10%で運用した場合、10年後には「単利」と「複利」でこんなに大きな差がつきます。

単利と複利のしくみ

元本100万円、利率10%で10年間運用した場合、「単利」と「複利」で結果に大きな違いが生まれています。

「複利」は「利息を元本に組み入れる(=元本がふえる)」ため、つく利息が毎年ふえていきます。結果として、10年経過後の運用資金には35万円もの差がついています。

はじめての投資だからこそ、複利運用で投資の魅力を実感してみてください。

資産を2倍にするには何年かかる?「72の法則」で複利の効果を知る

複利の効果を知る上で押さえておきたいのが「72の法則」です。これは資産を2倍にするには何年かかるかを簡易的に計算するもので、計算式は以下の通りです。

72 ÷金利 =お金が2倍になる年数(概算)

例えば、年利1%で運用する場合、資産を2倍にするには72÷1%=72年かかると計算できます。3%、5%、10%と金利が高くなるに従って、資産が2倍になるために必要な年数が短くなっているのが分かります。

一般的な普通預金の金利に近い0.001%で運用する場合はどうでしょうか?必要な年数は約7万2,000年と大変長い時間を要するのが分かります。普通預金よりもなるべく金利が高いものをと定期預金を選んだとしても、金利が0.02%であれば資産が2倍になるのは3,600年後です。

いくら時間をかけたとしても、金利が低い場合には投資の成果が見込めません。資産を効率よく増やしていくには、「金利」と「時間」の相乗効果を得られるようにするのが鍵となります。

3.複利の力を使った積立のシミュレーション

それでは「金利」と「時間」の相乗効果を知るために、複利で積み立てた場合のシミュレーションも見ていきましょう。金融庁の「資産運用シミュレーション」では、毎月の積立金額と想定利回り(年率)、積立期間を入力すると複利運用でのシミュレーションが可能です。

例えば毎月3万円を20年間積み立てると、元本は720万円(3万円×12か月×20年)です。 金利1%、3%、5%で運用しながら積み立てる。

金利1%で運用できた場合、720万円の元本に対して、10.6%増え、76.6万円の利益が得られることになります。金利5%で運用できた場合、71.2%増え、利益は513.1万円にもなり、426.4万円の違いが生まれる計算になります。金利の違いで結果が大きく変わるのが見て取れます。また前述の通り、運用期間が長くなればなるほど、金利による結果の差が大きくなっているのも分かります。積み立てしながら運用する場合であっても「金利と時間の相乗効果」を意識できると良いでしょう。

さらにもう一つ意識したいのが、「税制メリットが受けられる制度を活用する」という点です。例えば先ほどの例が株式型の投資信託の積み立てによる成果の場合、通常であれば利益の20.315%が税金(譲渡益)となります。

【年利5%で運用した場合】
利益513.1万円 × 20.315% = 税金104.2万円

手元に入る金額
利益513.1万円 - 税金104.2万円 = 408.9万円

せっかく500万円以上の利益が出ても、そのうちの104.2万円が税金として徴収され、手元に残るのは408.9万円です。

しかし、つみたてNISAや確定拠出年金を使って同じ成果が得られた場合、税金は0円(非課税)となるため、利益がそのまま手元に入ることになります。

【つみたてNISA・確定拠出年金の場合】

手元に入る金額
利益513.1万円 - 税金0円 =513.1万円

制度の違いだけで100万円以上の差が出る計算になりますから、税金メリットがある制度は積極的に活用できると良いでしょう。

以上、資産運用における単利・複利の違い、および金利と時間の相乗効果についてご紹介しました。資産運用に取り組む前の前提知識として、資産運用の計画を立てる上で参考にしてみてください。

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